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下関市の小児科|アレルギー、小児喘息、アトピー性皮膚炎、予防接種

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小児科一般

対象年齢

対象年齢

小児科の対象となる年齢は出生直後から中学校卒業までと言われています。
ただし、学童期からの慢性疾患でフォローを続けることも多くなっており、高校生、成人にいたるまで小児科医が関わることが多くなっています。

対象疾患

小児科の対象疾患は、風邪、気管支炎、肺炎、胃腸炎、湿疹など日常よくみかけるものだけでなく、低身長、夜尿症なども対象となります。
どの診療科を受診してよいかわからない場合もあると思います。
そのような時は、小児科を受診してください。まずはお子様の診察をさせていただいた後、症状に応じた治療を行います。さらに専門的な治療が必要と判断すれば、他の診療科をご紹介させていただきます。

夜尿症について

夜尿症の定義は「5歳以上の小児で、就寝中におしっこを漏らすことが1ヶ月に1回以上あり、それが3か月以上続く状態」です。夜尿症を治療しない場合、1年後自然に治る可能性は約15%程度で、翌年以降も同程度です。一方、夜尿症を治療した場合、治る可能性はその数倍上がります。夜尿が学齢期まで治らないと、自分に自信がなくなり、心理面、社会面、生活面で様々な影響を与えます。また、それがストレスとなり、夜尿が治るのを更に遅らせることもあります。
当クリニックでは①問診、②診察、③尿検査、血液検査、レントゲン検査、エコー検査、④自宅での排尿日誌の記録、以上を参考にして、治療を開始します(泌尿器科疾患、糖尿病、背髄疾患などがあり、専門医への紹介の必要なお子さんを除く)。
治療は「夜尿症診療ガイドライン2016」に基づいて行います。初期治療は、生活指導及び行動療法を行いますが、効果がみられない場合、薬物療法、アラーム療法といった積極的治療を行います。

当クリニックで可能な検査

当クリニックで可能な検査

末梢血球検査、CRP測定、尿検査、感染症検査(インフルエンザ、アデノウィルス、RSウィルス、ヒトメタニューモウィルス、ロタウィルス、ノロウィルス、溶連菌、マイコプラズマ)、レントゲン検査、超音波検査(心エコー検査、腹部エコー検査)、心電図検査、運動負荷心電図、24時間心電図、呼吸機能検査(スパイロメーター)、呼気一酸化窒素分析
アレルギー、感染症抗体価、肝機能、腎機能などの血液検査、細菌培養検査も施行可能です。これらの検査は当クリニックで採血あるいは採取後、外部機関に委託しています。

抗菌剤の適正使用について

抗菌薬を服用した際には、吐き気や下痢、アレルギーなどの副作用が起こることがあります。ですから、抗菌薬を内服する利点が副作用のリスクを上回った時にだけ内服した方がお子さんにとって安全です。
 

急性気道感染症に対する抗菌薬の使用について

肺に通じる空気の通り道が「気道」です。ウィルス、細菌が「気道」で増殖し、炎症を起こした状態を「急性気道感染症」と言い、以下の4つのタイプがあります。
1.感冒
発熱の有無に関係なく、鼻症状(鼻汁、鼻閉)、喉の症状(咽頭痛)、気管、気管支の症状(咳、痰)の3つの症状が同時に同じくらいある状態です。通常抗菌薬の内服は必要ありません。
2.急性副鼻腔炎
発熱の有無に関係なく、くしゃみ、鼻汁、鼻閉を主な症状とする状態です。抗菌薬の内服が必要なのは、症状が長引くときや症状が重いとき(日中の咳を伴い10日以上症状が続くとき、5~7日後に再度発熱する、あるいは日中の鼻汁・咳がひどくなったとき、39℃以上の発熱と青バナが3日以上続くときなど)に限られます。
3.急性咽頭炎
発熱の有無に関係なく、喉の痛みを主な症状とする状態です。通常溶連菌感染症以外では抗菌薬の内服は必要ありません。
4.急性気管支炎
発熱、痰に関係なく、咳を主な症状とする状態です。通常抗菌薬の内服は必要ありません。
 

急性下痢症に対する抗菌薬の使用について

急性下痢症に対しては、まずは水分摂取に努め、基本的には整腸剤の内服、消化の良いものを摂取するなどの対症療法のみで十分です。
小児の急性下痢症の多くはウィルス性のため、抗菌薬は内服すべきではないと言われています。サルモネラ菌、カンピロバクター菌(ともに細菌)による下痢症が疑われる場合であっても、多くは自然軽快するため、抗菌薬の内服は不要です。抗菌薬治療を行う必要がある状況は「全身状態が不良または免疫不全者」などの一部に限定されています。腸管出血性大腸菌(O157など)による下痢症に関しては抗菌薬内服が有効なのか統一した見解が得られていません。
 

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